講座詳細

定期講座リーダー力をアップする『圧倒的成果を高めるコーチングの本質』 第1講 Prologue

佐藤正彦

リーダーとしてより活躍するために必要な 「コーチングの本質」を学びましょう!
ビジネスシーンに特化したコーチングが身に付きます!

8年間でコーチングセッション1,000回以上、研修・講演550回以上、ビジネスコーチング(コンサル)クライアント企業数90社以上、ECクライアント数200名以上の圧倒的実績のある佐藤正彦先生(株式会社アップシフト 代表取締役)の新講座です。

ビジネスコーチング・リーダー開発・人材育成をご専門とされ、業界問わず組織風土や体質に確実に変化の風を吹かせ定着させること、組織の目標達成に向けた戦略的な質問やアドバイスに定評のある佐藤正彦先生が、今求められているリーダーに必要なコーチングについて、毎回わかりやすく丁寧にスキルを交えてお伝えします。

◆講座の目的
人と組織の生産性を高め、リーダーとしてより活躍するために必要な
『コーチングの本質』を学んでいただくこと。

講座概要 
【第1講】Prologue 今なぜリーダーのためのコーチングなのか?
【第2講】コーチングスキル編:耳を傾ける【傾聴】
【第3講】コーチングスキル編:尋ねる【質問I】
【第4講】コーチングスキル編:尋ねる【質問II】
【第5講】コーチングスキル編:励ます【認知・承認】
【第6講】コーチングスキル編:1on1コーチングステップ
【第7講】人間理解力向上編:行動傾向別コミュニケーション

佐藤正彦先生の全7回の講座を通して、コーチング手法を使って
部下の成長の支援ができる
ようになります。
さらに、この講座から学べて職場に活かせること3点!


1.今どきのリーダーシップとはどういうものかを理解することにより、
  肯定的な影響力を組織に発揮できる
2.ソフトスキルの重要性を理解し、コミュニケーション力、
  対人関係能力、人間理解力
を高められる
3.部下の成長を支援できるようになる
  1on1コーチングの基本的技法を理解
できる

リーダーシップとコーチングの関係性を理解しましょう!
自己認識・目的意識を明確にしてみましょう!

今あなたができていること、できていないこと・・・
自分自身を改めて知る、自己認識をしてみましょう。

あなたがこれからどうあるべきか、この機会に考えてみましょう。

奉仕する気持ちが先に立ち、「そのために導く」という順番、
今求められているリーダーとは


◆リーダーシップとコーチングの関係性
・「リーダー」の役割を一言で言うと?
・組織の成功循環モデル、グッドサイクル、バッドサイクル
・関係の質、思考の質、行動の質、結果の質
・「結果を出せ」という前に、リーダーが真っ先にやるべきこと
・人との接し方、他者との関係の重要性
・マネジメントスキル、ヒューマンスキル、テクニカルスキル
・ソフトスキルを高めるわけ
・組織の変容、あり方
・支配型(トップダウン型)、ダイアログ型(蜘蛛の巣型)

マネジメントとリーダーシップの違い
・リーダーシップとマネジメントを正しく理解
・リーダーシップとマネジメントの使い分け
・リーダーシップを意識して行動するわけ

◆今求められているリーダーとは?コーチングの目的とは?
・今までのリーダーシップ、これからのリーダーシップの違い
・サーバント型リーダーとは
・支配型リーダーに伴うメンバーの行動
・サーバント型リーダーに伴うメンバー行動
・カタリスト・リーダー(メンバーの行動を引き出す人)
・ソクラテスアプローチの活用法
・従来のアプローチとこれからのアプローチ
・解決方法を指示していますか、解決方法を相手に求めていますか
・これからのリーダーに必要不可欠なスキルとは
・コーチングの目的
・今、必要不可欠になるリーダーシップとは

◆成功要因へのEQの貢献
・33%のIQと66%のEQによる成功
・EQとは
・15%のIQと85%のEQによる成功
・氷山モデル(リーダー要件の層別認識)と各要素
・コーチ型リーダーとは

 

◆『人と組織の最大幸福化』

【ミッション】
ビジネスインパクトのある真のビジネスリーダーの育成に寄与し、
人と組織と社会を変革すること

【ビジョン】
100万人のクライアントとステークホルダーの信頼関係と笑顔を創出し、
未来にアップシフトさせる

・フルコミ営業、支社長、大型保険代理店、少額短期保険会社設立、
 経営者としてのリーダーシップ、実践的なマネジメント経験が豊富

・LIMRA(米国生命保険経営調査協会)の日本における数少ない
 公認トレーナーであり、常に最新の人材育成、マネジメントノウハウをプッシュアップ

・10,000人以上の営業パーソン、マネージャー、経営者、ドクター、
 会計事務所等に、業績向上のための研修、人財開発トレーニングや
 組織開発コンサルティング等を多数実施

・経営幹部へのエグゼクティブコーチング、リーダー開発等も多数実施

ダイジェスト動画

講座詳細

教材構成 動画教材:収録時間 約25分
テキスト:25ページ(PDF)
必須前提知識 なし
担当講師

佐藤 正彦(さとう まさひこ) 先生

株式会社アップシフト 代表取締役
ビジネスコーチ株式会社 パートナー、エグゼクティブコーチ
BCS認定プロフェッショナルビジネスコーチ LIMRA公認トレーナー

【経歴】
酒類食品総合商社、外資系生命保険会社でトップセールスマン、マネージャーとして活躍後、営業教育会社、生損保乗合代理店、少額短期保険会社の代表を経て、現在、株式会社アップシフト代表取締役。
【実績】
酒類食品総合商社のトップセールスパーソンとして活躍。本格焼酎を日本全国に広めた立役者。その後、生命保険業界に転身。
外資系(米国プルデンシャル)生保営業パーソンとして数々の営業記録を塗り替え、マネージャー(営業所長、支社長)としても数多くの優秀な〝人財〟を採用、優績者(営業所全員MDRT会員)に育成し、全国トップクラスの実績を挙げる。
独立後、代表を務めた営業教育会社等で、延べ10,000人以上の営業パーソンやマネージャー、経営者、ドクター、会計事務所等に講演・セミナーを開催。生命保険会社29社で教育・研修実績がある。現在は、ビジネスコーチおよびLIMRA(米国生命保険経営調査協会)公認トレーナーとして、さまざまな業界で業績向上のための研修、コンサルティングやエグゼクティブコーチング等を多数実施。 組織風土や体質に確実に変化の風を吹かせ定着させることに定評があり、業績向上に驚異的な実績を挙げている。
日本FP協会会員  *新日本保険新聞、保険毎日新聞、月刊セールスノート、月刊実務経営ニュース等連載多数
◆好きな言葉は〝One for all, all for one, but for one〟〝ありがとう〟
◆趣味は 山登り 温泉巡り 酒場巡り
【ステートメント】 『人と組織の最大幸福化』
【ミッション】 「ビジネスインパクトのある真のビジネスリーダーの育成に寄与し、人と組織と社会を変革すること」
【ビジョン】 「100万人のクライアントとステークホルダーの信頼関係と笑顔を創出し、未来にアップシフトさせる」

ウィズダム・スクール両国分校利用規約

税理士法人 恒輝 榎本会計事務所(以下「甲」という。)は、「ウィズダム・スクール両国分校」と題するウェブサイト(以下「本サイト」という。)において提供され、コンピュータ等の端末を通じて利用される映像コンテンツ(以下「本デジタルコンテンツ」という。)の利用について、以下のとおり規約を定める。本デジタルコンテンツの利用者(以下「利用者」という。)は、本デジタルコンテンツの利用に当たり、本利用規約に同意するものとする。

第1条 (利用許諾)
1.本デジタルコンテンツは、甲が利用者と認めた者のみが利用できるものとする。
2.甲は、利用者が本規約の条件に従う限りにおいて、利用者に対し、本デジタルコンテンツの利用を許諾する。
3.甲は、その独自の判断により、本サイトにおいて提供される本デジタルコンテンツの内容を決定又は変更できるものとする。

第2条 (知的財産権の帰属等)
1.甲及び利用者は、本デジタルコンテンツに関する全ての著作権(著作権法27条及び28条に規定する権利を含む)及び著作者人格権(公表権、氏名表示権、同一性保持権)その他一切の知的財産権が、株式会社イーシーセンター(以下「イーシーセンター」という。)に属することを確認する。
2.前項にかかわらず、利用者は、本デジタルコンテンツ及び本サイトの利用に関する問い合わせは全て甲に対して行うものとし、イーシーセンターに対しては一切迷惑をかけないものとする。

第3条 (ユーザーID等)
1.甲は、第1条第1項の規定に従い甲が本デジタルコンテンツの利用者と認めた者に対して、ユーザーID及びパスワードを通知し、利用者は、本デジタルコンテンツを利用する際に、これを入力することにより、本デジタルコンテンツを利用することができる。
2.甲は、前項の規定に従い利用者に対して通知するユーザーID及びパスワードを、適宜変更することができる。
3.利用者は、ユーザーID及びパスワードを第三者に利用させたり、貸与、譲渡、名義変更、売買、質入れ等いかなる処分もしてはならない。
4.利用者は、ユーザーID及びパスワードを自己の責任において厳重に管理しなければならず、万一、ユーザーID及びパスワードが不正に利用された場合、これに基づき生じた利用料金及び甲又は第三者に生じた損害等は全て管理に不備のあった利用者が負担するものとする。
5.利用者は、ユーザーID及びパスワードが不正に利用されていることを知った場合には、直ちに甲にその旨を連絡しなければならない。

第4条 (利用料金)
本デジタルコンテンツの利用料金、及び支払方法等は、別途甲が定めるものとする。

第5条 (本デジタルコンテンツ提供の中断・停止)
甲は、次の各号に定める事由が生じた場合には、本デジタルコンテンツの提供を中断又は停止できるものとする。
(1)本デジタルコンテンツ提供のための装置、システム等の保守又は工事のため、やむを得ないとき
(2)本デジタルコンテンツ提供のための装置、システム等の障害などのため、やむを得ないとき
(3)本デジタルコンテンツを提供するために甲又は利用者が利用する電気通信事業者の電気通信サービスに支障が発生したとき
(4)利用者からのアクセスが輻輳するなど、システムの容量を超える利用がなされたとき
(5)ユーザーID及びパスワードの漏洩など、セキュリティに問題が生じたとき
(6)その他、運用上あるいは技術上、甲が本デジタルコンテンツの提供の一時中断又は停止が必要であると判断したとき

第6条 (利用者による設備等の設置等)
利用者は、本デジタルコンテンツを利用するために必要な通信機器、コンピュータその他の機器、ソフトウェア等につき、自らの費用及び責任で設置するものとする。

第7条 (禁止行為等)
1.利用者は、次の各号に定める行為を行ってはならないものとする。
(1)他の利用者、甲、若しくは第三者の権利を害する行為、又は害する恐れのある行為
(2)公序良俗に反する行為、又はその恐れのある行為
(3)甲及びイーシーセンターの承諾なく、本デジタルコンテンツ及びその他本サイトにおいて提供されるコンテンツを複製・送信・改変し、第三者に利用させ、又は第三者に譲渡・貸与する行為
(4)本デジタルコンテンツの利用以外の目的で、本サイト若しくは本デジタルコンテンツを通じて又は関連して、営利を目的とする行為又はその準備を目的とする行為
(5)コンピュータウィルス等有害なプログラムを、本サイト若しくは本デジタルコンテンツを通じて又は関連して、使用又は頒布する行為
(6)ユーザーID及びパスワードを第三者に開示し、又は漏洩する行為
(7)本サイトに関連するシステムに過大な負担をかける行為
(8)その他、本サイトの運営を妨げる行為
(9)法令又は条約に違反する行為
2.利用者が本デジタルコンテンツの利用に関連して甲又は第三者に対して損害を与えた場合、利用者は自己の責任と費用をもってこれを解決するものとする。
3.利用者が本規約に違反した行為、又は違法な行為によって甲に損害を与えた場合、甲は当該利用者に対して損害賠償の請求ができるものとする。

第8条 (利用者資格の停止等)
1.甲は、利用者に次の各号に定める事由の何れかが発生したときは、本デジタルコンテンツの利用者としての資格を停止し、又は剥奪することができる。
(1)本規約の各条項に一つでも違反したとき
(2)本デジタルコンテンツの利用を継続させがたい重大な背信行為を行った場合
(3)利用料金の支払いを怠ったとき
(4)その他、甲が利用者として不適切と判断したとき
2.本デジタルコンテンツの利用者としての資格が剥奪された場合、当該利用者は甲に対して負っている債務の全額を直ちに支払うものとする。
3.第1項の規定にかかわらず、イーシーセンターは、その独自の判断により、本デジタルコンテンツの利用者としての資格を停止し、又は剥奪することができる。

第9条 (甲の責任等)
1.甲及びイーシーセンターは、第5条(本デジタルコンテンツ提供の中断・停止)に定める事由が生じたことにより本デジタルコンテンツの提供を中断又は停止する場合を含め、本デジタルコンテンツの提供に関して、利用者及びその他の第三者に対して、いかなる責任も負わないものとする。
2.甲及びイーシーセンターは、利用者が本サイト及び本デジタルコンテンツの利用を通じて得た情報等の正確性、特定の目的への適合性等について、一切の責任を負わない。
3.甲及びイーシーセンターは、利用者が本サイト及び本デジタルコンテンツの利用を通じて得た情報等に起因して損害が生じた場合、一切の責任を負わない。
4.本サイト及び本デジタルコンテンツの利用を通じて提供される情報・サービスに関し、利用者と他の利用者又は第三者と紛争が生じた場合、利用者は、自己の責任と負担においてこれを解決するものとし、甲及びイーシーセンターには一切迷惑、損害を与えないものとする。

第10条 (秘密保持)
甲及び利用者は、本デジタルコンテンツの利用に関連して知り得た相手方及び相手方の取引先等に関連する全ての秘密情報を相手方の書面による承諾なく第三者に開示又は漏洩してはならない。

第11条 (権利義務譲渡禁止)
甲及び利用者は、本規約に基づく権利及び義務を相手方の事前の書面による承諾なく第三者に譲渡し、又は担保に供しないものとする。

第12条 (規約の変更)
甲は、その独自の判断により、利用者への事前通知及び利用者の事前承諾なく、本規約を修正・変更することができるものとし、利用者は変更に同意するものとする。

第13条 (協議)
本規約に定めのない事項、又は本規約について甲及び利用者が解釈を異にした事項については、双方誠意をもって友好的に協議の上解決する。

第14条 (管轄等)
1.本規約の準拠法は日本法とする。
2.本デジタルコンテンツの利用について紛争が生じた場合、東京地方裁判所を第一審専属管轄裁判所とする。

以 上

本書類を確認し、コンテンツを閲覧した場合には利用規約に合意したものとみなす。尚、この利用規約に同意しない場合は甲へ連絡しなければならない。

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